R1/H31年度　調査研究・資料　要旨

印刷ページの表示ページ番号：0002163100 更新日：2021年10月28日更新

令和元年度（平成31年度）　報文、調査・事例、資料について

令和元年度（平成31年度）の調査研究、事例紹介、資料等について、要旨は以下のとおりです。
詳細は、各種別のリンク先（令和元年度・2019年度年報）を参照してください。

種別	タイトル	要旨・はじめに（抜粋）
報文	大分県におけるEscherichia albertiiの疫学調査	2003年にEscherichia属の新種として確立・命名されたEscherichia albertii (以下Ea)について、当センターに保存されたeae遺伝子保有菌107株から探索を行ったところ、7株がEaであったと判明した。また、過去の研究で推定された下痢症に占めるeae遺伝子保有大腸菌の検出率と組み合わせ、下痢症におけるEaの寄与率を推定したところ、0.5%～1%程度と推定された。県内に流通する食肉、および河川水におけるEaの分布について、PCR法で確認するとともに、Eaの分離を試みた。食肉40検体について調査を行ったが、いずれからもEaは検出分離されなかったことから、流通する食肉におけるEaの汚染率は高くないと推定された。河川におけるEaの汚染調査では、公共用水域の常時監視として採水された河川水57地点分延べ200検体を用いて調査を行った。その結果、7検体においてPCR法で陽性となり、うち2検体についてEaの分離に成功した。また、PCR法で陽性となった河川水中のEa菌濃度（最確数）は、最大で71.7MPN/100mL程度と推定された。
調査・事例	LC-MS/MSによる植物性自然毒の迅速一斉分析法の検討	高速液体クロマトグラフ質量分析装置を用いた植物性自然毒の多成分一斉法（LC/MS/MS法）について、前処理と装置の測定条件を検討し、検査体制を確立した。有毒植物実検体での前処理及び複数の自然毒標準品を用いた添加回収試験を実施し、検査方法の実用性とともに、原因植物が絞られていない段階のスクリーニング検査で役立つライブラリー検索機能の有用性を確認することができた。
調査・事例	公共用水域に係る全有機炭素（TOC）の調査	有機物による河川や湖沼の水質汚濁の指標として、生物化学的酸素要求量（BOD）及び化学的酸素要求量（COD）が定められている。しかし、有機物の種類によって酸化率に大きな差があり、また、共存する還元性無機物の影響を受けるので、有機汚濁物質の量を必ずしも正確に反映しない。一方、TOCは有機物に含まれる炭素（C）を精度よく定量することができる。平成31年度の公共用水域の常時監視に係る水質測定計画に基づき、河川及び湖沼で採取した試料について、各水質項目を測定するとともに、TOCについても併せて測定し、その相関を調べた。BODや全窒素・全燐等の水質項目に比べると、CODは強い相関があることが確認できた。
資料	食品の理化学的検査結果（2019年度）	2019年度に県下5ブロックの食品衛生監視機動班が「2019年度大分県食品衛生監視指導計画」に基づいて収去した食品の理化学的検査結果について報告する。また、行政依頼検査の結果について報告する。
資料	九州地方における臨床由来溶血性レンサ球菌の血清型の動向（2019年）	1991年度以来、九州地区では地方衛生研究所のレファレンス業務の一環として「九州ブロック溶レン菌感染症共同調査要領1)」に基づき、共同でA群溶血性レンサ球菌感染症の調査を行っている。2019年の動向について報告する。
資料	大分県における細菌性下痢症サーベイランスの動向(2019年)	前回の報告に引き続き、大分県の主に小児における細菌性散発下痢症の2019年の発生動向を報告する。
資料	食品の微生物学的検査成績について(2019年度)	大分県では、食中毒の発生防止対策、流通食品の汚染状況の把握および汚染食品の排除を目的とし、大分県食品衛生監視指導計画に基づき、市販食品の収去検査を実施している。2019年度は、県産・国産・輸入食肉、加工食肉、県産鶏卵、県産ミネラルウォーター、県産養殖魚介類、輸入養殖魚介類および二枚貝の計105検体について、食中毒起因菌や汚染指標細菌、残留抗生物質、ノロウイルスなどの項目について検査を実施した。
資料	感染症発生動向調査からみたウイルスの流行状況(2019年)	大分県では、感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律に基づく感染症発生動向調査事業で､ウイルスの検索及びその動態について調査を行っている。2019年の調査結果について報告する。
資料	感染症流行予測調査について(2019年度)	2019年度の厚生労働省委託による感染症流行予測事業として、大分県内の日本脳炎感染源調査を行ったので、その概要を報告する。
資料	大分県における環境放射能調査（2018年度）	当センターでは、国の委託事業として環境放射能水準調査を1988年度から継続して行っている。それらの結果は2011年度までは、環境放射能調査研究成果論文妙録集において報告されているので、昨年度までに2012～2017年度の結果を報告した。今年度も2018年度の結果について報告する。
資料	大分県における湿性沈着中の成分調査（2019年度）	当センターでは、雨水の化学的性状を把握し酸性雨発生機構解明の基礎資料を得るため、全国環境研協議会の第6次酸性雨全国調査に参加し、雨水成分調査を行っている。昨年度は2013～2018年度の調査のうち湿性沈着に係る調査結果について報告した。今年度も2019年度の降水量、pH、イオン成分濃度および沈着量の状況とそれらの推移などを報告する。