H29年度　調査研究・資料　要旨

印刷ページの表示ページ番号：0002163011 更新日：2021年10月28日更新

平成29年度　報文、調査・事例、資料について

平成29年度の調査研究、事例紹介、資料等について、要旨は以下のとおりです。
詳細は、各種別のリンク先（平成29年度・2017年度年報）を参照してください。

種別	タイトル	要旨・はじめに（抜粋）
報文	大分・豊肥・北部地域等における泉質の分布状況について	別府市、由布市、日田市、玖珠町及び九重町の泉質等の分布状況調査1）、2）、3）に続き、大分、豊肥、北部地域等における泉質の分布等を調査した。泉質については、酸性泉、含よう素泉、放射能泉を除く10種類中7種類が確認された。豊肥地域（竹田市）には、二酸化炭素泉が多いという特徴があった。泉温、液性、浸透圧の分類では、高温泉、アルカリ性、低張性が多く、他の地域と同様な傾向であった。また、温泉の泉質に関する特徴をわかりやすく整理したグラフ等を作成し、ホームページに掲載した。
報文	新規指定有害物質「アゾ化合物」の測定方法の検討	「有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律」が一部改正され、特定芳香族アミンを生成するアゾ化合物が新たに有害物質に指定され、平成28年4月から規制が始まった。試験を実施するにあたり、回収率について予め試験し、規定の回収率を満たしていることを確認しなければならないため、添加回収試験を行った。また、確認試験として、HPLCによる定性確認及びGC-MSのSCANモード測定を行った。
調査・事例	県沿岸部のマダニにおけるSFTSウイルス等保有状況調査	2015年から2017年の間に大分県沿岸部を中心にマダニを採取し、マダニ媒介性病原体の遺伝子検索を行った。重症熱性血小板減少症候群（SFTS）患者発生地域を含む3地域23地点（県南部・中部・北部）から2属5種計2,595個体のマダニが採取され、2地域3地点（県南部・北部）のフタトゲチマダニ3個体から微量のSFTSウイルスと推定される遺伝子が検出された。一方、県南部のシカ・イノシシ付着のマダニ2属4種計263個体からSFTSウイルス遺伝子は検出されなかった。日本紅斑熱患者発生地域を含む2地域5地点（県中部・東部）から4種計52個体のマダニが採取され、日本紅斑熱患者の発生地域（県中部）で採取されたヤマアラシチマダニ1個体から日本紅斑熱リケッチア遺伝子が検出された。ライム病患者発生地域（県東部）から採取された2種計29個体のマダニからライム病ボレリア遺伝子は検出されなかった。SFTSと日本紅斑熱については、沿岸地域のマダニからの感染リスクが高く、逆にライム病は低リスクであることが示唆された。
調査・事例	加湿器が原因とされたレジオネラ症集団発生事例について	レジオネラ症はレジオネラ属菌による感染症で、当該細菌に汚染されたエアロゾルを吸入して感染・発症し、病型には重症化傾向の強い肺炎型と感冒様のポンティアック熱型とがある1)。本感染症は、感染症の予防および感染症の患者に対する医療に関する法律（感染症法）に基づく感染症発生動向調査において医師に全数届出が義務づけられている4類感染症で2)、大分県では、2013年以降、年に10数件の届出がある。国内の集団感染事例としては、最大の感染者を出した循環式入浴施設の事例3)を始め、入浴設備を原因とするものが多数報告されている4)。 2017年12月から2018年1月にかけて、大分県内の同一高齢者福祉施設に入居する3名がレジオネラ症を発症した。この集団感染事例について、調査の結果、入浴設備ではなく加湿器が原因と考えられたので報告する。
調査・事例	大分県における微小粒子状物質成分の調査（2017年度）	微小粒子状物質（以下「PM2.5」という。）の発生源の推定を目的として、2015年度、2016年度に引き続いて2017年度も県内の2地点(以下「A地点」、「B地点」という。)でPM2.5の質量濃度、イオン成分、無機成分及び炭素成分を調査し、発生源に関する情報を収集した。NO3-/SO42-比を用いた解析から、A地点よりもB地点の方が越境汚染と比較して自動車の排気ガス等に代表される都市大気汚染の影響が大きかったと推察される。常時監視測定局で測定したガス成分との相関解析から、夏季において昼間の光化学オキシダント濃度とPM2.5の質量濃度に強い相関がみられた。炭素成分の解析結果から、B地点においては低温元素状炭素の濃度が高く、バイオマス燃焼等の影響が推察された。Positive Matrix Factorization(PMF)法を用いた解析の結果から、B地点においてバイオマス燃焼と推察される因子の寄与がみられた。また、A地点及びB地点で越境汚染の指標と言われる硫酸塩の寄与が大きく、越境汚染の影響が考えられた。
資料	食品の理化学的検査結果について（2017 年度）	2017年度に県下5ブロックの食品衛生監視機動班が「平成29年度食品衛生監視指導計画」に基づいて収去した、食品の理化学的検査結果について報告する。また行政依頼検査の結果について報告する。
資料	九州地方における臨床由来溶血性レンサ球菌の血清型の動向（2017年）	1991年度以来、九州地区では地方衛生研究所のレファレンス業務の一環として「九州ブロック溶レン菌感染症共同調査要領1)」に基づき、共同でA群溶血性レンサ球菌感染症の調査2-17)を行っている。2017年の動向について報告する。
資料	大分県における細菌性下痢症サーベランスの動向（2017年）	前回の報告1-22)に引き続き、大分県の主に小児における細菌性散発下痢症の2017年の発生動向を報告する。
資料	食品の微生物学的検査成績について（2017年度）	大分県では、食中毒の発生防止対策、流通食品の汚染状況の把握および汚染食品の排除を目的とし、大分県食品衛生監視指導計画に基づき、市販食品の収去検査を実施している。2017年度は、県産・輸入食肉、加工食肉、県産鶏卵、県産ミネラルウォーター、県産養殖魚介類、輸入養殖魚介類および二枚貝の計124件について、食中毒起因菌や汚染指標細菌、残留抗生物質、ノロウイルスなどの項目について検査を実施した。
資料	感染症発生動向調査からみたウイルスの流行状況（2017年）	大分県では、感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律に基づく感染症発生動向調査事業で､ウイルスの検索及びその動態について調査を行っている。2017年の調査結果について報告する。
資料	感染症流行予測調査について（2017年度）	2017年度の厚生労働省委託による感染症流行予測事業として、大分県内の日本脳炎感染源調査を行ったので、その概要を報告する。
資料	大分県における環境放射能調査（2016年度）	当センターでは、国の委託事業として環境放射能水準調査を1988年度から継続して行っている。それらの結果は2011年度までは、環境放射能調査研究成果論文妙録集1）において報告されているので、昨年度までに2012～2015年度の結果を報告した2,３）。今年度も2016年度の結果について報告する。