7　原材料使用額等
　　
（1）概況
　 原材料使用額等は1兆6091億円で、前年に比べ8億円の増加（前年比 ±0.0％）となった。
（利用上の注意5(2)）                         　　       
　　（表13，14）
（2）業種別状況
　 前年に比べ増加したのは12業種、減少も12業種となった。
・主な増加業種 ・主な減少業種
電気機器 (前年比 526億円・29.2％増) 電子部品 (前年比 492億円・19.3％減)
鉄　　鋼 (　同　　 151億円・ 9.5％増) 化　　学 (　同　　 342億円・15.6％減)
石油・石炭 (　同　　 123億円・ 6.4％増) 窯業・土石 (　同　　　 52億円・11.3％減)
（表14）
 
表13　従業者規模別原材料使用額等（従業者4人以上）
　　
（3）原材料率（従業者30人以上）
　 　原材料率は61.6％で、前年と同じであった。
　業種別では、12業種で上昇、12業種で低下している。上昇業種のうち情報通信の12.2ポイント、印刷の10.8ポイントが大きく、低下業種では、繊維の△14.0ポイント、鉄鋼の△7.4ポイントが大きい。原材料率を高い順にみると、石油・石炭（Ｘ％）、電気機器（82.3％）、プラスチック（74.6％）、非鉄金属(74.0%)となった。
（表14）
　
表14　業種別原材料使用額等（従業者4人以上）
　
原材料率＝原材料使用額等÷（生産額−消費税を除く内国消費税額−推計消費税額）×100

　この値が高いほど、生産活動に占める原材料、燃料、電力、委託生産費（外注加工費）などの費用の割合が高いといえる。この値の変動要因としては主に、
　 [1]原材料、燃料、電力、委託生産費（外注加工費）の価格の変動
　 [2]出荷単価の変動
　 [3]出荷している製品の構成割合の変化（原材料率の高い製品の出荷割合が増えれば、原材料率を上げることになる）、
などがあげられる。

** 工業統計調査TOPへ　**
**　目次へ**