７　原材料使用額等
　この項目は、各々の産業で製品を生産するために、どれだけの原材料及び燃料や電力の使用額、委託生産費（外注加工費）などの費用を必要とするかをみるために調査している。
　
（１）概況
　 原材料使用額等は1兆6110億円で、前年に比べ503億円の減少（前年比　3.0％減）となった。
（表１３，１４）
　
（２）業種別状況
　 前年に比べ増加したのは７業種、減少は１５業種となった。
・主な増加業種 ・主な減少業種
石油・石炭 (前年比 365億円・23.4％増) 電気機器 (前年比 1132億円・20.5％減)
化学 (　同　 211億円・10.6％増) 窯業・土石 (　同　　 71億円・13.5％減)
一般機械 (　同　 175億円・30.5％増) 衣服 (　同　　 19億円・15.5％減)
（表１４）
　
表１３　従業者規模別原材料使用額等（従業者４人以上）
注）表13に示す額は100万円単位であるが、増減額、増減率、構成比、原材料率は原数値から算出している。
　
（３）原材料率（従業者30人以上）
　 　原材料率は61.6％で、前年に比べ3.3ポイントの上昇となった。
　業種別では、13業種で上昇、9業種で減少している。上昇業種のうちプラスチックの11.3ポイント、鉄鋼の9.8ポイント、一般機械の9.3ポイントが大きい。原材料率を高い順にみると、石油・石炭（Ｘ％）、繊維（73.2％）、プラスチック（72.8％）、非鉄金属(70.3%)、化学（69.1％）、鉄鋼（66.2％）、食料品（65.5％）、となった。
（表１４）
　
表１４　業種別原材料使用額等（従業者４人以上）
注）表14に示す額は100万円単位であるが、増減額、増減率、構成比、原材料率は原数値から算出している。
　

　原材料率＝原材料使用額等÷（生産額−消費税を除く内国消費税額−推計消費税額）×１００

　この値が高いほど、生産活動に占める原材料、燃料、電力、委託生産費（外注加工費）などの費用の割合が高いといえる。この値の変動要因としては主に、
　 [1]原材料、燃料、電力、委託生産費（外注加工費）の価格の変動
　 [2]出荷単価の変動
　 [3]出荷している製品の構成割合の変化（原材料率の高い製品の出荷割合が増えれば、原材料率を上げることになる）、
　 などがあげられる。

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