１０大費目指数の動き

　各費目の動きを前年比でみると、住居は家賃などの値下がりにより0.4％の下落、光熱・水道は電気・ガス代の値下がりにより1.1％の下落、家具・家事用品は家庭用耐久財などの値下がりにより2.6％の下落、被服及び履物は衣料などの値下がりにより1.9％の下落、教養娯楽は教養娯楽用耐久財などの値下がりにより1.6％の下落とそれぞれ総合の下落より大きな下落となった。一方、食料は肉類などの値上がりにより0.1％の上昇、保健医療は保健医療サービスの値上がりにより2.8％の上昇、交通・通信は自動車等関係費の値上がりにより0.2％の上昇、教育は授業料等の値上がりにより0.6％の上昇、諸雑費はたばこなどの値上がりにより0.9％の上昇となった。

平成12年＝１００

※寄与度について
　寄与度とは、ある品目又は類の指数の変動が、総合指数の変動にどの程度の影響を与えたかを示したものであり、計算式は次のとおりである。